超音波検査士とはどんな資格？

超音波検査士とは 超音波エコーを使い体の表面や内部などを検査する仕事です。日本超音波医学会が認定する資格制度で、超音波エコーのスペシャリストを育成するために作られた資格です。超音波検査をする体の場所は体表臓器・循環器・消火器・泌尿器・産婦人科・健診・血管の７部門に分かれています。

最近では多くの方ががん検診に興味を持っている人が増えたため、健康診断で行う超音波エコー検査が求められています。また女性の 超音波検査士が特に求められているため 多くの病院やクリニックで求人を見ることができます。今、働いている医療機関で超音波検査に携われる機会がある方は、できるだけ早く超音波検査士の資格を取っておきましょう。

超音波検査士になるにはどのような資格が必要？

認定超音波検査士になるには、以下のような条件が必要です。
・看護師・准看護師・臨床検査技師・診療放射線技師のいずれかの資格を持っている
・日本超音波医学会に入会し３年以上続けて、正会員もしくは準会員または日本超音波検査学会の正会員である
・日本超音波医学会の超音波専門医または指導検査士の１名の推薦がある

2017年の超音波検査士認定試験は11月26日に行われました会場は東京都と京都市の２箇所です。試験内容は書類審査と筆記試験に分かれています。認定試験に合格した後は認定を受けた都市から５年後に資格を更新するための認定を受ける必要があります。超音波検査認定試験には、体表臓器・循環器・消火器・泌尿器・産婦人科・健診・血管の７部門に分かれています。毎年同じ年には１領域しか受験することができません。

超音波検査士の年収はどれくらい？

超音波検査士は看護師・臨床検査技師・診療放射線技師の資格を持った人が試験を受験し認定資格を得ることができます。超音波検査士はとにかく多くのクリニックや医療機関で求められている資格なので別の医療機関に転職することで年収を年々増やしていくということも可能です。

いくつかの求人を確認してみると だいたい300万円から400万円台のクリニックが多く、500万円以上をもらえる場合もあります。また超音波検査士の資格を取得すると別に資格手当が支給される場合もあります。土日休めるクリニックも多いので子育てで忙しい主婦や、介護の必要な方など自分のスケジュールに合わせて仕事をして行くこともできます。

超音波検査士に転職するには

超音波検査士に転職するには、看護師・臨床検査技師・診療放射線技師の資格を持った方であれば可能です。超音波検査士は現在不足しているので未経験から現場で実践を行いながら勉強することもできます。超音波検査士として転職するには超音波検査士の資格があった方が有利です。

しかし３年以上の日本超音波検査学会の会員であることが条件となっているため、できるだけ早いうちに入会しておくことが必要です。超音波専門医指導検査士がいない医療機関は、超音波検査士の資格を受験することができません。現在働いている医療機関に推薦してくれる人がいない場合で、将来超音波検査士になりたい方はできるだけ早く転職することも必要となるでしょう。

超音波検査士に転職するメリット

臨床検査技師の場合、仕事内容によればあまり患者と接することがないこともありますが、超音波検査士は常に患者医師とコミュニケーションをとりながら仕事を行います。そのため患者のがんなどの早期発見にも繋がりとてもやりがいのある仕事です。超音波検査士以外にも色々な認定資格があるので、合わせて取得すると転職しやすくなり年収アップも期待できます。

臨床検査技師は現在飽和状態と言われているので超音波認定技師を取得すればこの先もしばらくの間は転職しやすいでしょう。健康診断などを行う施設ではほとんどの方が健康な方を検査するため超音波検査の必要はもちろんですが接遇マナーなどのコミュニケーション能力が必要になります。自分の知識を活かしながら多くの人と接してみたいという方に向いている仕事でしょう。

超音波検査士の資格が活かせる就職先

超音波検査士の資格を持っていることで、医療関係の就職に有利に働きます。たとえば、超音波検査士の就職先としてあげられる場所に、病院・クリニック・検診施設などがあります。超音波検査士が必要なのは主に内科であり、腹部や心臓などの検査が多くなっています。また、普段腹部を専門としていても病院やクリニックによっては、広範囲に担当するということで採用してもらえることもあります。この場合、学びながら働くことができる環境にあるため、非常に良い環境といえるのではないでしょうか。

採用選考の際には、病院・クリニック問わず、スキルチェックは行わないところが多いようです。もちろん、経験年数などは加味されますが、むしろ、さまざまな症例に対する知識や医師や同僚とのコミュニケーションを円滑に進めることができるかどうかということが問われます。

スキルアップを望むなら、大きめの病院の方がさまざまな症例をみる機会に恵まれるでしょう。また、逆に専門の分野に絞りたいのであれば、専門のクリニックなどを考えてみてもいいかもしれません。

仕事時間に対して、夜勤も大丈夫か否かも就職先選びのポイントになります。時間的な融通が利く場合、就職先も増えてくるのではないでしょうか。あなたの可能な勤務形態も考えてみましょう。

超音波検査士になるには症例の提出が必要

2月に行われる日本超音波医学会認定超音波検査士の試験。オンラインでの申し込みが可能ですが、これに伴う症例の提出のご準備は大丈夫でしょうか。試験自体も難関ですが、レポート（超音波検査実績（抄録））の準備には、よりいっそう気を遣うのではないでしょうか。もっとも受験者数が多いのは消化器領域です。当然ですが、抄録の画像は本人が検査を行い、走査・撮影したものであることが必須です。同じ施設内であっても、他者が撮影したものを用いることはできません。

第34回超音波検査士認定試験より、健診領域の書類審査が大きく変わりました。撮影技術や超音波解剖の理解に重点を置くようになったため、「撮影技術と解剖」の書類審査が新たに加わり、超音波検査士の認定試験には検査実績（抄録）として症例の提出が必要となりました。この検診領域は自覚症状のない方を対象とした検査となります。自覚症状のある場合は対象外となります。「超音波検査実績」の必要症例数は20例から10例となります。
また、抄録作成時の注意点として、「有資格者としての検査」「複数疾患の患者を複数の症例にできない」「抄録には超音波専門医の署名・捺印が必要」といったことが挙げられます。