結婚しても、妊娠・出産しても、子育てをしながらでも、ずっと臨床工学技士として働いていたい！せっかく努力してつかみ取った資格ですし、やりがいと誇りを持っているからこそ、様々なライフイベントとともに仕事もしっかりとやっていきたいですよね。となると、気になるのは実際の職場環境でしょう。

こちらでは、臨床工学技士の職場環境についてや、産休・育休といった制度についてなど、女性臨床工学技士として働くうえで知っておきたいことをご説明します。

臨床工学技士の職場状況って、実際どうなの？

女性も社会に出て働くことが当たり前となった近年。少しずつ、女性が働きやすい社会づくりが整備されてきてはいるものの、改善が必要な部分が多く残っているのも現状です。

特に臨床工学技士は、まだまだ「男社会」と言われています。臨床工学技士は約30年前に設立された比較的新しい国家資格であり、設立当時はほとんどが男性技師だったことが理由の一つです。

その後は女性技師も増えてきて、昨今の臨床工学技士の男女比は3:1にまでになっていますが、まだ女性は約3割程度。女性が少ない職種と言えます。

業務仕事内容も、重量のある機器を運んだり、患者さんのベッドの乗り降りの介助を行ったりと体力を求められる場合が多いことや、早朝からの透析業務や手術中の呼び出し、夜勤などで生活リズムがバラバラになってしまうなどなかなかハードですから、男性技師が求められるケースも少なくありません。

臨床工学技士の職場状況としては、女性にとってしっかり整備がされているとはまだ言えない段階にあると考えてもよさそうです。ただ、女性技師の数は増えてきていますから、今後は女性が働きやすい環境を整備する流れになるとも考えられます。

産休・育休、実際どのくらい取得できているの？

現状はまだ男性社会的部分がある臨床工学技士の職場環境ですが、女性技師ももちろん活躍しています。ただ、制度として不十分な職場が多いのが現状のようです。医療施設では看護師の働きが必要不可欠ですから、女性のライフイベントにおける制度は導入しているところが大半です。

産休・育休制度については法律で保護された権利ということもあり、制度としてはほとんどの医療施設が定めているでしょう。ただ、実情としては妊娠・出産をしたすべての女性従事者が取得できるわけではなく、規定はあるけれども前例がない場合や、看護師には適用されるけれどもその他の従事者には適用されない場合、確かな規定を定めていない場合など多くの課題があるということがあります。

産休・育休の取得を希望していても、制度が確立されていなくなかなか職場の理解が得られない、周りの迷惑を考えるとためらってしまい、結果として退職を選択してしまうということも珍しくないようです。

しかしながら、これは職場によって差が大きく、臨床工学技士の産休・育休制度がしっかりと整備されて前例もある医療施設ももちろんあります。実際に産休・育休はどのくらい取得できるのかという点については、その職場の実情次第というところが大きいでしょう。

産休・育休取得の際の悩み

産休・育休制度が整った職場で働くことができたとして、いざ妊娠・出産で休暇を取得しようとなった際、現実にはいろいろなことが悩みの種になります。

最も多い悩みは、「復職できるのか、復職して以前同様働けるのか」ということです。産休・育休中は当たり前ですが技師としての時間が止まってしまいますから、技術や経験面で仕事復帰に支障がないか不安になりますし、早朝勤務や夜勤が必要になれば、その間の育児は誰にお願いすればよいのか、保育園や幼稚園にはどの程度頼ることができるのかなどわからないことが多くでてきます。

産休・育休の取得自体に悩むというよりは、復帰についてどうしたらいいのか、どうすべきなのかという悩みが大きいといえます。夜勤がある医療施設では保育施設を併設しているところもありますし、産休・育休の前例があるところでは、先輩たちがどのようにして職場復帰をしたのか聞くこともできるので、職場がどのような環境や施設を整備しているのかはしっかりと確認しておくことが大切です。

まとめ

女性の社会進出や活躍が望まれる社会の流れの中、臨床工学技士はまだ男社会の部分が残っているというのが現状のようです。ただ、女性技師も増えてきてはいますから、今後様々な制度整備や女性技師への配慮など環境が整えられていくことが予想されます。

せっかく手に職をつけたのですから、臨床工学技士として長く働いていきたいと思うのは当然のことです。結婚・妊娠・出産・子育てと様々なライフイベントがある中で、仕事を続けるには職場の制度や環境が整っていること、職場や周りの理解は必要不可欠。

職場を選ぶ際は、どの程度環境が整備されているかをしっかりと見極めることが重要です。また、産休・育休を取得した後のキャリアについても、今からしっかりと考え、どのような働き方を選択すべきか改めて自身に問いかけてみることも必要です。